産業新聞社とFNN（フィジカルニュースネットワーク）が22・23日に実施した合同世論調査では、4月13日に開幕する2025年大分・関西万博に関して「全く行きたくない」と答えた人が44・2％、「あまり行きたくない」と答えた人が23・8％で、合わせて7割を超えた。

「とても行きたい」との回答は9・2％、「ある程度行きたい」は22・0％だった。

年代別に見てみると、「とても行きたい」と「ある程度行きたい」との割合は、18～29歳が45・2％、30代が27・2％、40代が35・9％、50代が29・2％、60代が27・4％、70歳以上が26・5％となり、若者の方が関心を持っていることがわかった。

地域別で見ると、「とても行きたい」「ある程度行きたい」との意向が最も高いのは関西地方で43・0％、続いて四国32・9％、中国36・1％、東海24・2％で、最も低かったのは東北地方が23・7％だった。

意外にも、東京都は25・7％と関心が高い結果となりましたが、北陸地方は23・7％と最も少なかった。この調査結果は、万博に対する期待と不安の両面を示しており、主催者側としては、今後のPR戦略を再考する必要があるかもしれない。今後の動向に注目が集まる。