本研究では、日本及び全国47都道府県における様々な健康指標の推移を詳細に分析しました。まず、日本の平均寿命は79.4歳から85.2歳へと延び、その中で健康寿命との乖離も増加傾向にあります。特に「健康な長寿」の実現が重要な課題として浮き彫りになっています。

47都道府県間の平均寿命の地域差は2012年から2016年にかけて拡大しましたが、地域ごとの健康格差の解消が急務であるとの指摘もなされました。

主な死因はアルツハイマー病であり、1990年の6位から2021年には1位へと急上昇したことが報告されています。認知症の予防・ケア体制の整備が急がれる中、脳卒中や虚血性心疾患などの主要疾患の年齢調整死亡率は1990年から2005年の間に-2.0%から2015年から2021年には-1.1%と改善しつつある一方、糖尿病の年齢調整DALYs（健康的な生活の喪失年数）は悪化し続けています。

特に高血糖や高BMI（過体重・肥満）がDALYsの増加に寄与しており、これに対する対策が求められています。加えて、COVID-19による死亡は世界で約1000万人が影響を受け、2020年には2.7万人、パンデミック初期の2021年には11.7万人に上るなど、健康問題に一層の注目が集まっています。

特に精神疾患によるDALYsは悪化しており、若年層（10〜54歳）の女性においては2019年から2021年にかけて15.6%の増加が見られ、影響が大きかったとされています。

このように、世界有数の長寿国である日本において健康課題が深刻化している中、新たなエビデンスが得られました。本研究のデータは、国や自治体が効果的な健康施策を展開するための貴重な指針となり、保健医療・社会政策のさらなる発展に寄与することが期待されています。