野村ホールディングス（以下、NH）のエコノミストは、2008年以降、約16年ぶりの大幅な高騰を記録した中国の株式市場について、危険信号が点灯していると警告しています。中国経済の足元は新型コロナウイルスによる影響から完全には回復しておらず、特に株価が急落する可能性が高いと懸念されています。

同エコノミストは、「2015年と同様に株式市場の熱狂の後に大きな値崩れが起こる可能性がある」と述べ、楽観的なシナリオよりもリスクの方が高いと分析しています。特に、2022年から続く中国国内の経済動向は非常に弱気であり、具体的な指標としては、不動産市場の調整や消費の減速が挙げられます。

最近の株式市場は3000ポイントを超える上昇を記録しましたが、これは短期的なバブルに過ぎないとの見解が広がっています。NHのエコノミストは、投資家は冷静な判断を持つべきだと強調し、質の高い評価が不可欠であると指摘しました。

さらに、2023年の3月には中国政府が発表した経済政策の効果が現れるかどうかが問われており、投資家はその成果を注視しています。また、過去の経済動向を考慮すると、引き続きリスクの高い投資は避けるべきとの警告も出されています。はたして、中国株は本当に持続的な成長を遂げられるのか、今後の動向から目が離せません。