ChatGPTの登場から約2年が経過し、生成AIの活用は増加の一途をたどっている。特に、毎日のように更新される情報において、その真価を発揮しつつある。これまでの進展に加え、自身の業務効率を向上させたいと考える企業は多い。

そこで注目されるのが、エグゼクティブやインフルエンサー、企業内のAI活用推進者による生成AIの活用方法だ。一体、どのような生成AIが有効であり、どのように業務向上に利用されているのか、業界や職種ごとに深堀りしていく。

最近、サイバーエージェントが社内に設置した「AIオフィスプラットフォーム」が注目を集めている。この組織が開発したプロトタイプでは、月間1000時間の業務効率化を達成したとされ、生成AIツールに関してもその活用事例が報告されている。

同社の副社長、樋口浩充氏は、「利活用されているAIツールには、Cursor、Windsurf、Difyなどがあります。これらはプロジェクトやドキュメントの生成、修正など、さまざまな業務で活用されています。最近では、各エディタにおけるルール設定についても意識が高まっています。」と述べ、AIの効果的な管理方法についても触れた。

さらに、最近登場したDifyでは、全社的に導入されており、特に生成AIによる情報収集サービス「Felo」が注目を浴びている。Feloは、AIスタートアップのSparticle（東京・中野区）が手掛けるもので、情報の整理や要約などができる機能を持っている。このように、業界特有のニーズに応じたAIサービスが次々に誕生している。

加えて、Googleが提供するAIメモアプリ「NotebookLM」によって、ユーザーが指示したファイルやWebページなどの情報を蓄積し、それに基づいた回答がもらえるようになっている。これにより、生成AI技術における利便性は飛躍的に向上しているといえるだろう。

これからのAI活用においては、利用者自身の視点がますます重要になっていく。企業は生成AIに対し、どのようにアプローチを行い、業務を効率化していくのか、その取り組みが今後の競争力に直結していくに違いない。