【東京都】11月6日、ホンダ(7267.T)は電気自動車（EV）向けの次世代全固体電池を発表しました。この全固体電池は、2020年代半ばまでに商業化される見込みで、現在主流のリチウムイオン電池の2倍の航続距離を実現することが期待されています。コストも15%低減されるとされており、EVの普及を加速させる可能性があります。

同社は埼玉県に新たな研究開発拠点を設立し、全固体電池の実証実験を開始しました。開発を担当する大塚社長は、「全固体電池を搭載した車両は2020年代半ばまでに実用化される予定で、リチウムイオン電池を超える性能を持つことが見込まれています」とコメントしました。

全固体電池は、従来の電池に比べて安全性が高く、火災のリスクを低減します。また、充電時間も短縮されることで利便性が向上します。さらに、長寿命化が見込まれており、EVの資産価値向上にも寄与するとされています。

今後の技術革新により、電気自動車市場はさらに拡大することが予想されており、ホンダはこの新しい技術を活用して、競争が激化する自動車市場での優位性を確保しようとしています。

将来的には、全固体電池の量産体制が整い、EVのバリエーションが増えることで消費者に多様な選択肢を提供できるようになると期待されています。特に、日本の自動車産業にとって、この新技術は国際競争力を強化する鍵となるでしょう。